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松原(1988)は「マルキストのアプローチは,マルクス主義理論を大局的な観点から都市に適用したというのも多く,資本蓄積と巨大都市形成や都市問題発生メカニズムとの関係をより綴密に検討していくことが必要である」と今後の問題を指摘し,林(1991)は,制度論的アプローチを批判しているマルクス主義的アプローチに対して,「資本主義体制をなくしたら地域格差が解消されるのか,階級間の支配・従属関係は体制のいかんを問わず,不可避かである」と述べている。
しかし一方で,林(1991)は「構造主義的接近方法が提起した中でとくに重要と思われるのは,都市地域を政治的に中立な存在として見るのではなく,資本主義の動態的な運動のもとで絶えず変化しているものとしてとらえる見方である」と評価もしている。
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確かに都市における住宅問題には,マルクス主義的なアプローチにより構造的にその問題の因果関係を捉えることが極めて有効であり,とくに世帯や地域の経済格差が反映されるマクロな住宅の質の問題に対しては,行政の政策からのアプローチや階級論争から説明できる部分も多々あると考えられる。
しかし,都市内部に残留する人々に対して経済的尺度や階級概念で説明できない部分があるように,また,個人的な居住地選好の反映に対しては必ずしも有効なアプローチとはいえない部分もある。